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- お役立ちコラム
将来の両親の介護や反対に育児の手伝いをしてもらうことを考えて、二世帯住宅を選ぶ方は少なくありません。
しかし、二世帯住宅と一言で言ってもいくつかのパターンがあり、それぞれにメリットとデメリットがあります。
二世帯住宅を考えている方は、それぞれの違いと特徴を理解しておきましょう。
完全分離型二世帯住宅とは、それぞれの世帯の生活空間を玄関から完全に分けたかたちの住宅です。
お風呂やトイレ、キッチンなどの水回りもすべて別々で、基本的に共有部分がまったくないかたちになっています。
「完全分離型」の名称の通り、二世帯住宅といってもほぼ別居感覚で暮らすことができるのが最大の特徴です。
一部共有型二世帯住宅は住宅の一部分だけを共有して、それ以外のスペースを各世帯で分けている住宅スタイルです。
玄関やキッチンは共有になっているけれど、寝室やお風呂は別などといった住宅は一部供用型二世帯住宅に当てはまります。
一部共有型二世帯住宅は完全同居型と完全分離型の中間にあたるため、それぞれの良いところ取りをできるのが最大のメリット。
プライバシーをある程度確保しつつ、コミュニケーションを取りやすい住宅づくりを叶えられます。
また共用部分をたくさん作れば作るほど、建設コストを抑えられるところも魅力です。
特にキッチンやバスルームなどの水回りは造設にコストがかかるため、ひとつにまとめる家庭も少なくありません。
土地から購入する場合、さほど広くない土地でも叶えられるため、土地代も抑えられるでしょう。
プライベートスペースは世帯ごとの都合で決められるため、間取りの自由度が高いと感じられます。
完全同居型はそれぞれの世帯の寝室以外を、二世帯で共用する住宅のことをいいます。
大家族のようなスタイルで過ごすことになる完全同居型二世帯住宅のメリットは、コミュニケーションが取りやすく、お互いの状況が把握しやすい点に尽きるでしょう。
介護や育児をしている人であれば、お互いの世帯を行き来する手間もかかりません。
合鍵の共有などもする必要がなく、家族の時間を自由に取れます。
さらに完全同居型の二世帯住宅は水回り設備も共有となるため、間取りがシンプルになります。
建設費用などのイニシャルコストから光熱費などのランニングコストまでしっかり抑えられる可能性が高く、予算が限られている家庭から人気です。
完全同居型や一部共用型二世帯住宅の需要がある一方で、完全分離型の二世帯住宅を望む人が非常に多く見られます。
完全分離型二世帯住宅はなぜ人気が高いのでしょうか。
それぞれ理由を見ていきましょう。
完全分離型二世帯住宅はそれぞれの世帯が独立していることから、生活スタイルや価値観の違いによるトラブルが発生しにくく、家族円満に過ごしやすいところが魅力です。
特にキッチンやお風呂などの水回りが共用になっているとトラブルが発生しやすいものですが、それも世帯ごとに分かれていればトラブルの発生を防げるでしょう。
夜間の入浴時間はかぶりやすく、入浴待ちの人が多いともやもやしますが、ふたつ以上あればこの問題も解消されます。
トイレ問題も同様です。
完全同居型や一部共用型の二世帯住宅であると必要以上に部屋数があるなどして、賃貸に出してもなかなか借り手がつかないということがあります。
それも完全分離型の二世帯住宅にすると、一戸建て住宅がまるまる2つある計算になるので賃貸住宅への転用もしやすいと考えられています。
もしも親世代が老後は老人ホームに入り、家は手放したいと考えているのであれば、完全分離型にしたほうが便利です。
相続人が複数人いる家庭の場合、完全分離型二世帯住宅にしていれば売却しやすく、そのお金を兄弟や親せきで分割しやすいというメリットがあります。
メリットを見ると魅力的に思える完全分離型二世帯住宅ですが、デメリットがまったくないわけではありません。
メリットだけではなくデメリットも理解したうえで、最終的な二世帯住宅のスタイルを決めるようにしましょう。
完全分離型二世帯住宅のデメリットと言えば、なんといっても費用が高くつく点でしょう。
玄関からお風呂、トイレなどすべての設備を2つ以上設けることになるため、完全同居型や一部共用型の二世帯住宅と比較すると高額になります。
そのため、完全分離型二世帯住宅にあこがれながらも費用面を考えて、完全同居型や一部共有型を選ぶ人も少なくありません。
完全分離型二世帯住宅となると2戸建てることになるため、その分の土地を確保しなければいけません。
土地から決める場合、費用や広さの問題で立地が思い通りにならないこともあります。
この点も完全分離型二世帯住宅の無視できないデメリットと言えるでしょう。
完全分離型二世帯住宅になってしまうと、家族といっても別世帯になってしまうため関係が希薄になり、家族の変化に気がつかないことも。
コミュニケーションも不足しがちで、かえってトラブルを招きやすくなるおそれもあります。
あまり疎遠になりすぎないように、共用スペースを設けるなどするといいかもしれませんね。
2015年に施行された「地域型住宅グリーン化事業」では、中小工務店で新築二世帯木造住宅を建てると14万円程度の補助金が助成されることがあります。
しかし、この事業は完全分離型の二世帯住宅が対象外となってしまうことも。
このように完全分離型二世帯住宅となると、完全同居型や一部共用型の二世帯住宅では受けられる補助金がもらえない可能性があるので気をつけましょう。
住宅は別々であっても、家族が近くに住んでいることには変わりがないため、神経質な人は「家族にしっかり見られている」と意識してしまうことも。
実際に「毎日のように父母が訪ねてくる」と不満を覚えている方もいるようです。
このようなことがないように、二世帯住宅の計画を立てる際には事前にルールを決めておくようにしましょう。
完全分離型二世帯住宅を選んだあとで失敗することがないように、事前にいくつかのルールを決めておくことをおすすめします。
ここからは事前に決めておきたいポイントについて解説していきます。
電気やガスなどのメーターを世帯ごとに分離して設置してもらうと、それぞれの使用量を気にすることなくお湯や電気を使えます。
もちろん基本料金がそれぞれの世帯にかかるというデメリットもありますが、気を使わなくなる点はうれしいポイントです。
予算の関係からメーターをまとめるときには、月々の負担額をしっかり決めておくようにしましょう。
プライバシーを守れるところは完全分離型二世帯住宅のメリットですが、あまりに関わる機会が少ないと疎遠になってしまったり、お互いの変化に気づかなかったりすることがあります。
少しでもコミュニケーション不足を解消できるようにテラスやバルコニーなどの共有スペースを設けたり、ときには一緒に食事を取ったりするなどひと工夫をすると改善される可能性大です。
裏にドアを設けてお互いが鍵を開けている間のみ行き来ができるようにするという家庭もあります。
開放的な大きな窓は魅力的ですが、もう一方の住宅から丸見えだと視線が気になることがあります。
また玄関アプローチに面して玄関が並んでいると、外出するたびに顔を合わせることになるので要注意です。
相手に監視されている、またしていると思われないように視線が気にならない設計にするのはトラブルを回避するひとつの手段です。
完全分離型だとついつい気を抜いてしまいがちですが、隣近所の場合は生活音が響いてしまうおそれがあります。
親しき中にも礼儀ありと考え、大きな足音を出さない、夜中に掃除機をかけたり洗濯機を回したりしないなどルールを決めましょう。
相続に関する法律は非常に複雑で、しばしば改正になることもあります。
近年では平成25年に税制が改正され、完全分離型の二世帯住宅でも区分登記された場合には小規模宅地等の特例の適用を受けられるようになりました。
こういった法令の改正によって相続の内容も変わってしまいますので、必ず定期的に確認するようにしましょう。
二世帯住宅にはメリット・デメリットがありますが、そのなかでも一番多いのが生活スタイルや価値観の違いによるトラブルです。
一部共用型二世帯住宅や完全同居型二世帯住宅だとどうしても親または子世代と顔を合わせる機会が多くなり、価値観の違いに気づかされる機会が増えます。
ほどよく距離を取りつつも、いざというときには家族で助け合える完全分離型二世帯住宅を株式会社さくらではおすすめしています。
しかしながら、ここまでで紹介してきたように完全分離型二世帯住宅にも費用やコミュニケーション面などデメリットがないわけではありません。
こういったトラブルを回避しつつ満足できる住宅を建てるためには、信頼できるハウスメーカーにオーダーするようにしてください。
石川県金沢市に本社を設ける株式会社さくらはこれまでさまざまな二世帯住宅を手掛けてきた、実績豊富な住宅会社です。
二世帯の注文住宅となれば決めなければならない点が多いものですが、それも信頼できる営業担当者が万全の体制でサポートいたします。
土地の紹介も行っているため、これから土地を探して住宅を建てるという方もお気軽にご相談いただけます。
家族仲良く暮らせる、理想的な家づくりを実現したいと考えている方は、ぜひお問い合わせくださいませ。
ギャラリーではこれまでの事例も紹介しております。
