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2000年以降、家づくりの際によく聞かれるようになった「バリアフリー住宅」とは、住宅内に段差をなくしたり、手すりをつけたりして、小さな子どもや高齢者、また身体障がいのある方々が安心安全に生活できるつくりの住まいです。

最近は年齢や性別に関係なく、すべての人が快適に過ごせる「ユニバーサルデザイン」と呼ばれる住まいも増えてきていて、ありとあらゆる人が暮らしやすい家づくりがひとつの理想形になっています。

バリアフリーまたはユニバーサルデザインの住宅であれば、自分が年老いた時や万が一身体に障害を負うことになった場合でもリフォームや建て替えが必要なく、いつまでも同じ家で暮らすことができるのです。

また、新築住宅だけではなく既にある住宅でリフォームのみを行うことももちろん可能です。

小さな子どもや高齢者がいる家庭はもちろん、将来のことを考えてバリアフリー機能をつけることを考えている人もう多いでしょう。

今回はそのような方のためにバリアフリー住宅の作り方や役立つ補助金・助成制度について紹介していきます。

人間は歳を重ねるとどうしても足腰が弱まって、若い時のように体がきびきび動かなくなります。

家の中を歩く時でも杖のような支えが必要になったり、階段の段差がきつく感じられたりするのです。

また、トイレやお風呂に入るときでもゆったりと入れるスペースが作られていなければ、転んでしまう可能性があります。

さらにお風呂関係で気をつけたいのが、浴室内の洗い場と浴槽の温度差によって起こりうるヒートショック。

ヒートショックはめまいや失神不整脈や心筋梗塞を起こすおそれがあるので、何らかの対策をとると良いでしょう。

また、駐車場から玄関まで階段が設けられている場合、一回一回の昇降で足腰に負担がかかってしまいます。

あまりの不便さを感じるときには、バリアフリーリフォームを考えてみることをおすすめします。

同じ住宅で長く快適に過ごすためには、新築やリフォーム時にバリアフリー機能を取り入れて、痛みを感じることなく暮らせる家づくりを目指しましょう。

ここからは、スペース別におすすめのバリアフリー機能を紹介していきます。

転倒のおそれがある浴室はバスタブや床材に滑りにくい素材を選び、手すりを設置するなどしてつまずきを防ぎましょう。

以前は高さのある浴槽が見られましたが、ユニットバスが主流になってからは40cm以下と低めに作られた浴槽が一般的となっています。

ヒートショックを防ぐためには浴室暖房機能を取り入れて、高齢者が使う前には温度差がないように浴室を暖めておきましょう。

乾燥機能がついていれば、雨の日に洗濯物を干すことができて一石二鳥です。

玄関ドアにはさまざまな種類がありますが、将来車椅子を使う時のことを考えた場合90m以上の幅がある、大きめの玄関ドアを選ぶと良いでしょう。

上がり框の段差も低めに設定すると移動だけではなく、靴を履いたり脱いだりするにも便利です。

高台の家などで、どうしても階段や段差がある住宅では玄関スロープをつけると高齢者だけではなくベビーカーの移動にも役立ちます。

年齢を重ねるとトイレに行く回数が増えるので、使いやすく広々としたトイレをスペースを確保すると良いでしょう。

2階建ての住宅の場合は、1階と2階それぞれにトイレを作ると夜中トイレに行きたくて起きたときも移動がらくちんです。

立ち居と座位の動作が楽な洋式トイレを採用することはもちろん、便座の脇に手すりを設置すると用を足した後もさっと立ち上がれます。

住宅の中心となるリビングをバリアフリー仕様にするときには、とにかく段差をなくすことを徹底しましょう。

最近はリビングに小上がりの和室スペースを設ける家庭が見られますが、登りにくくつまずきやすいデメリットがあるため、バリアフリーには不向きです。

滑りにくく段差のない床材を選ぶとさらに過ごしやすくなります。

通常キッチンでは立って調理することが多いかと思いますが、最近は座ったまま調理できる低めのキッチンが人気です。

使いやすいキッチンの高さと座ったまま調理ができる椅子置いておくと、調理の際の負担も減ります。

移動をスムーズにするため、廊下にも手すりをつけておくと役に立ちます。

電気スイッチも車椅子から届きやすいように低めの位置に設置するとスムーズに操作ができます。

住宅内のすべてのスペースに言えることですが、車椅子を使用する場合、どうしても凹みや傷がつきにくくなるので強度の高い床材を使用してきれいな状態をキープすると良いでしょう。

バリアフリー機能を住宅につけるとき、どうしても設置費用や材料費が発生してきます。

しかし、国や自治体からいくらかの補助を受けることで、負担を大きく減らせますので、事前に確認するようにしてください。

また、固定資産税などの税金も減税対象になりえます。

介護保険では、家族に医療介護者がいてバリアフリーのための住宅改修を行う場合に実際の住宅改修費の9割相当（上限20万円）が支給されます。

支給の対象となる工事は

・手すりの取り付け
・階段などの段差の解消
・滑りの防止及び移動の円滑化などのための床又は通路面の材料の変更
・引き戸などへの扉の取り替え
・和式から洋式便器などへの便器の取り替え
・その他上記の住宅改修に付帯して必要となる住宅改修

のいずれかです。

さまざまな手続きが必要になるのでケアマネージャーなどにも相談しながら計画を進めることをおすすめします。

また、一般の改修工事でも自治体によっては補助を受けられることがあります。

自治体によって補助金額や条件は異なりますが、多くの場合は5～10万円を支給していて、地域活性化を目的に地元の業者に依頼することが条件とされることが多いようです。

家族に介護者はいないけれど、将来のことを考えてバリアフリー設計にしたいという方はぜひ利用してみてください。

着工前に申請期限を設定している業者が多いので、計画段階から申し込みましょう。

条件に合ったバリアフリー改装することで最大3つの減税制度を利用できます。

まず高齢者要介護者と同居する人がバリアフリー改修工事を行った場合、控除対象限度額上限20%の投資型減税控除を受けられます。

リフォーム後の令和3年12月31日までに居住を開始した方が対象となる、控除期間は1年間に設定されています。

投資型減税控除と同条件の方がバリアフリー工事を行った場合、工事費用の年末ローン残高の1%または2%が5年間所得税額より控除されます。

控除期間は居住を開始した年から5年間です。

借入金は償還期間5年以上の住宅ローンまたは死亡時一括償還による住宅ローンが対象となります。

バリアフリー改修工事をした住宅は、翌年分の固定資産税額が1年間、1/3減額される制度もあります。

こちらは令和4年3月31日までに居住を開始することが条件です。

株式会社さくらが本社を構える石川県金沢市でも住宅のバリアフリー改修補助金制度が存在します。

こちらは高齢者や特定疾病該当者身体障害者のいずれかに該当する方で、市内に居住し市税を完納していることが条件です 。

また、過去に助成を受けていないこと、生計中心者の年間所得税額が5万円以下であること、生活の本拠とする住宅の改造であることも条件とされています。

新築工事の際は対象となりませんが、リフォームで手すりやスロープを設置、段差の解消、扉やバリアフリー型浴槽へ変更、和式便器から洋式便器への変更、段差解消機・階段昇降機・天井走行リフトなどの整備をした場合は補助が受けられます。

生活保護二世帯であれば対象経費の100%（上限100万円）、所得税又は市民税非課税世帯であれば対象経費の90%（上限70万円）、所得税5万円以下の世帯であれば対象経費の70%（上限50万円）が助成されます。

バリアフリー住宅は家族の安全・安心を守ってくれる、とても魅力的な住まいの形態です。

その一方で、設備をつければつけるほど費用がかさむこともまた事実。

浴室暖房の相場は電気式相場でも約10万円、ガス温水式なら10万円以上、手すりの設置は1mあたり5,000～7,000円、和式便座から洋式便座への取り替えは約30万円と、まとまった金額がかかります。

ひとつの住宅全体をバリアフリーする場合の相場は約200万円です。

住宅全体をバリアフリーにすることはなかなか難しいので、自分たちに必要な設備を適切な場所に取り付けるようにしたいものですね。

そのような家づくりをするためには、信頼できるハウスメーカーや建築会社に設計から施工、アフターケアまでを依頼する必要があります。

石川県に本社を構える株式会社さくらでは、これまでさまざまな注文住宅を請け負っていますが、そのなかにはバリアフリーを重視した住宅もたくさんございます。

全館空調で全室の温度を統一した家づくりも、さくらでしたら可能です。

住宅に関する情報が豊富な営業担当者が、お客様に最適なアドバイスをさせていただきます。

ずっと暮らせる、愛着のある家づくりを目指している方は、ぜひ一度北陸地方を中心に展開しているギャラリーやモデルルームに足をお運びください。

さくらの家づくりをきっとご理解いただけるかと思います。

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