石川・富山・福井・岐阜・愛知・京都福知山で新築・注文住宅を建てるなら「さくら」

地震大国と呼ばれる日本。

ここ数十年を振り返っても1995年の阪神淡路大震災や2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震など、大きな地震に何度も見舞われています。

そして、日本に甚大な被害を与えると予測されている南海トラフのなかでも、首都直下型地震は今後30年以内に70%とかなりの高確率で起きると予測されています。

首都直下型地震が発生すると経済的・人的被害に加えて多くの建物が倒壊し、ダメになってしまう可能性が非常に高いです。

これから住宅を建築購入する方はこの首都直下型地震の存在を頭に入れつつ、地震に強い家づくりを意識するとよいでしょう。

「地震保険に入るから大丈夫」と安易に考えるのは大変危険です。

地震保険は判断基準が厳しく、ほぼ全壊しているのに満額が下りないことも珍しくありません。

それでなくとも実際に自分たちが購入した住宅が目の前で倒壊してしまうショックは、計り知れないものです。

被害を最小限に食い止めるためには、地震に強い家づくりが必要不可欠といえます。

地震に強い家づくりには、いくつかのポイントがあります 。

専門知識がなければ判断に迷うところもありますが、以下のポイントを抑えつつ信頼できる建築士やデザイナー、建築業者に相談してみましょう。

同じ時期に建てられた住宅でも、地盤によって出来上がりには大きな差があります。

軟弱な地盤に建てられた住宅は適切な補強が行わなければ、建物の重みに地盤が耐えられなくなり、家が沈下したり、傾いたりしてしまうのです。

40坪程度の土地に建てられた一般的な2階建て木造住宅の総重量も約110tにも達すると言われていますが、この重みに耐えられる地盤が求められます。

一般的に湖や川、池沼など、水たまりがあった場所は地盤が弱いとされていて、反対に山や森があった場所は地盤が強いと言われているので、土地選びのひとつの目安にしてください。

基本的に地盤調査はハウスメーカーが専門の調査会社に手配することが大半ですが、なかにはハウスメーカー自らが調査を行うことも。

調査報告書には地盤の強度や補強の有無が記載されるので業者任せにすることなく、必ず確認するようにしましょう。

住宅を建てる際には地盤調査と敷地調査が必ず行われています。

この調査で得られた結果に基づいて、立地条件が決められ、最適な建物計画が練られます。

多種多様な工法のなかから最適な地盤対策や基礎形状が策定されますので、しっかりと調査してくれる業者とプランを練ってくれるハウスメーカーを選ぶようにしましょう。

東日本大震災以降は住宅購入をする際、耐震等級にこだわる人が増えたような印象を受けます。

耐震等級とは建物の強さの指針であり、品確法によって定められている住宅性能表示のこと。

この耐震等級は壁の量や接合部、基礎などさまざまな検討項目に基づいて1級から3級までの段階が設けられています。

等級の数字が大きければ大きいほど耐震度が高く、耐震等級1であれば数百年に一度発生する地震の力に対して倒壊せず数十年に一度発生する地震に対して損傷しない程度であると考えられます。

等級1で想定される1.25倍の地震が起きても倒壊や崩壊しないレベルであれば耐震等級2、等級1で想定される1.5倍の地震が起きても倒壊や崩壊しないレベルが耐震等級3に認定されます。

この等級は、建物の構造による優劣ではありません。

木造でもコンクリート造りでも、耐震等級が同じであれば地震に対する強度や性能は同じです。

とはいっても、耐震等級認定の基準となる構造計算の方法は多様であり、耐震等級が高いからといって必ずしもどんな地震にも耐えられるわけではありません。

しかし、やはり等級が高い方が安心して購入できます。

地質調査や敷地調査で得られた結果をもとに、最適な基礎工事が業者から提案されます。

直接基礎や表面改良工法 RES- P 工法など、専門家でなければわからない工法がいくつもありますが、適切なものを選ばなければ基礎がぐらぐらしてしまうので、基礎的な知識は身に着けておきたいものです。

まったく知識がない状態ではほぼ業者にお任せになってしまいますが、そんなときでも信頼できるような業者選びを行いましょう。

基礎工事が完了したら、構造体作りが始まります。

構造体もバリエーション豊富ですが、株式会社さくらでは最終的に田んぼの田の字に似た構造体がベストと考えています。

なぜなら、田の字型構造にすることでバランスが取れるようになり、無理なく構造体を組むことができるからです。

また、田の字型の建物は断熱や気密性能にも優れていて、最小限の柱と壁で成立することから、内部空間が自由に使えるようになります。

それによって家族構成や家族のライフスタイルの変化に合わせて対応できるようになるため、リフォームやリノベーションをしながら、結果的に長く住めるでしょう。

耐震等級を高めるためには、どうしても住宅の壁の量を増やす必要があるため、費用がかさみがちであることは事実です。

家の床面積が大きくなればなるほど耐震にかかるコストも高額になります。

しかし、大手ハウスメーカーの住宅は耐震等級2～3が一般的となっているため、他の住宅と比べて明らかに費用が高いと感じることは少ないかもしれません。

また、万が一地震がきてしまって建物が全壊してしまうと、新たな家の建築や家財道具の購入にコストがかかります。

そういった事態を考えるのであれば、多少家づくりにお金がかかっても、丈夫な家をつくったほうが良いでしょう。

地震に強い住宅は耐震住宅だけではなく、免震住宅や制震住宅というものも存在します。

よく似ているように聞こえますが、この3つには明確な違いがあります。

まず耐震住宅とは、大きな地震でも倒壊しないで耐えられる強度を持った住宅のこと。

倒壊しないことを優先させて考えられているため、地震が来ても揺れないというわけではありません。

一方免震住宅とは、地震の揺れが建物に直接伝わらないように特別な装置をつけた住宅のこと。

具体的には建物と地面の間にゴムやボール状の部材を設置し、地震の振動を吸収してくれる住宅を指します。

制振住宅は建物内の壁の一部にダンパーやパネルを設置し、エネルギーを吸収する構造の住宅のこと。

一般的に制振住宅は免震住宅よりもリーズナブルに設計可能です。

予算が潤沢である家庭は、耐震等級の高い住宅を選びつつ、制震装置を設置することがあります。

地震に強い家がある一方で、倒壊しやすい家にも特徴があります。

現在の家の状況をチェックするとともに、新しい家づくりの参考にしてください。

ません。

シロアリ調査は自分ではなかなかできないので、心配な方は定期的にメンテナンスをしてもらうことをおすすめします。

新築時にも、シロアリに強い家をプランニングしてもらいましょう。

部屋数が多い住宅は柱や梁、壁が多く、ぎゅっと詰まった構造体になっていることで耐震性が高まります。

部屋数が極端に少なかったり、一部屋が大きかったり、吹き抜けがあったりする家は開放感こそあるものの、地震に対する抵抗力はやや弱いものです。

窓が多い家は壁の割合が低くなるため、地震に耐え難くなります。

ガラス張りの住宅はおしゃれな印象がありますが、耐震性を考えるとあまりおすすめできません。

特に外壁面の3/4以上が窓になっている住宅は要注意です。

地震の揺れの影響をダイレクトに受けるのが壁です。

部屋と屋根をつなぐ壁が弱ければ住宅全体にひびが入り、倒壊する危険性が高くなります。

特に1階に駐車場や倉庫など、大きな開口部がある住宅や2階部分が1階よりも飛び出している住宅は1階の壁の作りが弱く、地震に耐えられないおそれがあります。

最近は高い窓を採用した大空間のリビングダイニングや、大きな窓を採用している住宅が多いものですが、どのような構造や製造でそのデザインになっているのか、事前に確認すると安心できます。

1981年に耐震基準法が改正され、耐震基準が厳しくなりました。

これによって現在の住宅の耐震性能は高まっていますが、逆に言えばこの年より前に建てられた住宅は地震に弱く、倒壊する可能性が今の住宅より高いと言えるのです。

古い住宅に長年住んでいる人は、メンテナンスをしっかりしましょう。

昔ながらの瓦を使用している住宅には趣がありますが、一般的に瓦は重く、建物にかかる負荷がスレート屋根よりも高いと言われています。

住宅の重心が低くなるため、地震が来た時には大きな負荷がかかるというデメリットがあります。

石川県に本社を構える株式会社さくらでは、注文住宅の設計・施工、アフターケアまで幅広く行っております。

これまで建ててきた住宅は耐震性能にもこだわっていて、地震に強い家づくりがわが社の強みです。

また、省エネなど最新の技術を取り入れていますので、安全かつ快適な暮らしを叶えられます。

来るべき直下型地震に備えた強い家づくりを叶えたいと考えている方は、一度ぜひ弊社にお越しください。

ギャラリーやモデルルームをご覧いただくことで、地震に強い弊社の家づくりの姿勢をご理解いただけることかと思います。

インターネットからの予約も受け付けておりますので、お気軽にお問い合わせくださいませ。