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例えば住宅内に太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーシステムと蓄電池を備え付けることで、太陽光を電力に変え蓄電池に貯めておくことが可能です。

溜め込んだ電力を自家発電することで電気代やガス代を節約できるだけではなく、新しいエネルギーを購入する必要がなくなり、省エネにつながります。

エネルギーの存在を意識することで、節約やエコへの意識も高まるでしょう。

ZEH住宅は暑さや寒さに影響されにくい、断熱性能の高さも評価の対象になっています。

住宅に断熱材を使用したり、断熱窓を採用したりすることで断熱性能が上がると、 冷暖房設備に使用するエネルギーが減って省エネにつながります。

特に近年の夏の暑さはすさまじく、エアコンなしでは暮らせなくなっていますが、それも断熱性能の高い住宅であれば、猛暑の夏でも快適に過ごせるようになるのでおすすめです。

省エネ性能を高められるのは太陽光発電や断熱設備だけではなく、消費電力の少ない LED 照明や少ないエネルギーでお湯を沸かせる給湯システムなども同様です。

さらには、住宅の敷地内に電気自動車の充電設備を置いている家庭も増えてきています。

住宅内の消費エネルギーと太陽光発電などで作られたエネルギーを確認できるHEMS（ヘムス）と呼ばれるシステムが存在します。

ZEH住宅には、このHEMSの設置が必要です。

日常的に確認することで、省エネの仕組みや効率化のポイントがわかってくるかもしれません。

省エネの大きな味方になってくれるのが太陽光発電システム&蓄電池です。

太陽電池を用いて集めた太陽光を電力に変換する太陽光発電は、別名ソーラー発電とも呼ばれます。

さらに蓄電池を備えていると太陽エネルギーが蓄えられ、電気として使って光熱費を削減したり、余った電気を売電したり、災害時や停電時にも電気が使えたりと、さまざまなメリットを享受できます。

屋根に太陽光パネルを使用することで遮熱効果が期待でき、住宅の断熱性能を高められるところも魅力です。

ZEH住宅とひとことで言っても、住む地域や住宅のタイプによってプランが変わってきます。

ここからは一般的なZEH住宅とは異なる特殊な3つのZEH住宅を紹介します。

寒冷地や低日射地域、多雪地帯など、主に気温の低い地域に住宅を構える場合、Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）住宅の基準が適用されます。

太陽の照射時間が少ない寒冷地であれば、太陽光発電システムを導入しなくてもZEH住宅の基準をクリアでき、補助金の申請対象にもなります。

都市部の狭小住宅であると屋根の面積が小さく、十分な太陽光を得られないことがあります。

その場合は特例として太陽光発電システムや蓄電池がなくても、断熱性と省エネ性さえ備えていればZEH住宅の基準を満たしたとみなされるのです。

東京都心や住宅の密集地に住居を構える場合、はこのZEH Oriented（ゼッチ　オリエンテッド）として認定される可能性が高いです。

ZEH住宅よりもさらに省エネ性能を高めたいということであれば、電気自動車の充電設備や充放電設備、また高度エネマネや更なる高断熱外皮を加えることができます。

この3つの要素のうち2つ以上を満たした住宅はZEH＋（ゼッチプラス）住宅としてみなされ、一戸あたり105万円の補助額を受け取ることができます。

Nearly ZEH＋住宅としても申請は可能です。

今回は戸建て住宅対象のZEH住宅について説明していますが、集合住宅向けのZEH-M（ゼッチマンション）の推進も行われています。

ZEH住宅にするか否かで悩んでいる方のために、ここからはZEHのメリットを紹介していきます。

貯めたものの、余ってしまったエネルギーを業者に売電できるところもZEH住宅ならではの魅力です。

最近は売電価格が下がってきていると言われていますが、それでも電力を無駄にすることなく買い取ってもらうことで収入とエコ活動の促進を期待できます。

2020年における1kwhの買取価格は10kw未満の場合で21円、10~50kw未満の場合は13円（税抜き）です。

売電するよりも電力会社から電力を購入した場合ほうが高くついてしまうようになったため、今であれば太陽光発電システムと合わせて蓄電池も購入し、太陽光発電で得た電力を自家用とした方がお得かもしれません。

国が定めたZEH住宅の基準を満たすと国から補助金が支給されます。

2020年における一般住宅一戸当たりの補助金額は60万円です。

太陽光発電システムや蓄電池は初期費用こそかかりますが、補助金を受けることで長い目で見るとお得になります。

急激な気温の変化によって血圧が上下し、体に悪影響を及ぼすのがヒートショックと呼ばれる症状です。

心臓の弱い方や高齢者が真冬の入浴前後や暖房の部屋から出た後などに、室内で起こすことが多いと言われています。

最悪命を落とすこともあるといわれるヒートショックですが、ZEH住宅であれば対策が可能です。

ZEHの認定を受けた高断熱住宅であれば外気の影響を受けにくく、真冬でエアコンが効いていない部屋であっても温度の幅が小さくなって体への負担も幾分減ります。

高齢者が住む住宅はもちろん、老後を考えて住宅を建てるという方にもおすすめです。

2016年4月から国では建築物省エネルギー性能表示制度、いわゆる「BELS」を施行しました。

この制度の施行によって住宅の省エネ性能が5段階の星マークで評価されるようになり、星の数が多ければ多いほど資産価値も上がるようになりました。

将来引っ越しや住み替えなどで住宅の売却が必要になった時にも、資産価値が高いZEH住宅であれば高値で買い取ってもらえるかもしれません。

一般的な住宅を購入した場合と、その住宅に太陽光発電システムや断熱窓や断熱材、省エネエアコン、省エネ性能が付いたLED照明や給湯器をつけたZEHタイプの住宅を購入した場合、果たしてランニングコストにどれくらいの差が出てくるのでしょうか？

30坪程度の住宅に太陽光発電システムや蓄電池、断熱窓、断熱材、省エネエアコン、LED 照明、省エネ機能の高い給湯器をつけたときに発生する費用はざっと230万円（補助金込み）程度。

一般的な住宅と比較して、ZEH住宅であれば年間で約7万円節約できます。

節約できる費用内訳
金額（1年あたり）

暖房・冷房にかかる光熱費
約25,000円

給湯器にかかる費用
約20,000円

換気にかかる費用
約2,500円

・照明にかかる費用
約12,000円

トータル
59,500円

さらに、電気の買い入れが3万円減るとし、蓄電池に貯まった電気を販売することで得られる金額が約5万円と考えましょう。

年間の節約金額は

59,500＋30,000＋50,000＝約14万円
2,400,000÷140,000＝16.42…であり、

17年以降はお得になる計算です。

実際のところ、10年程度で元を取っている家庭も少なくありません。
金銭面のメリットだけではなく、健康的かつ快適に過ごせるところもZEH住宅の大きな魅力。
悩んでいる人はぜひZEH住宅を検討してみてはいかがでしょうか。
ハウスメーカーに詳しい金額を試算してもらうこともできます。

経済産業省・資源エネルギー庁が発表している調査によると、日本の家庭部門における最終エネルギー消費量は増加傾向にあり、全体の約15%を占めています。

また、近年増加している地震や台風などの自然災害に備え、一般家庭の省エネルギーの重要性が認識されて始めています。

このことから経産省は2020年までにハウスメーカーなどが建築する注文戸建住宅の過半数をZEH住宅にすると目標を掲げ、ZEH住宅の普及に向けた取り組みを行っているのが現状です。

目標達成に向けた施策として、ZEH住宅支援事業補助金制度を行っています。

この制度ではZEH住宅の審査にクリアした住宅を対象に一戸建て当たり60万円の補助を行っています。

蓄電池に関しては1 kw あたり2万円、蓄電池の設置工事とHEMSの設置においては1/2（上限5万円）の補助があるため、必ず申請するようにしてください。

経済産業省では2030年における新築住宅がすべてZEH住宅になることを目標に掲げています。

地球温暖化が進み、エコや省エネが叫ばれる昨今、 ZEH住宅が今後のスタンダードな住まいになっていくことはほぼ間違いありません。

これから住宅を購入することを考えている方は、新しい時代に合った住宅づくりが求められます。

石川県金沢市に本社を設ける株式会社さくらでも、ZEH住宅の設計や施工を積極的に取り組んでいます。

太陽光発電や断熱材の採用はもちろん、電気自動車と住宅を連携させて充電し、燃料の自給自足を行う「V2H」も開始していて、注文住宅の受託数も右肩上がりの状態です。

もちろん、太陽光発電システムやHEMS、省エネ性能の高いエアコンも豊富に取りそろえておりますので、高性能な注文住宅を考えている方は、ぜひさくらまでご相談くださいませ。

ZEH住宅の取り扱い経験が豊富な担当者がお話をお伺いいたします。

モデルルームでは弊社のZEH住宅をご覧いただけますので、家づくりのご参考にどうぞ。

ホームページからも予約を受け付けております。