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- お役立ちコラム
子どもが独立して、夫婦もしくは一人暮らしになる場合、今よりも狭い家で十分だと感じられるかもしれません。
あまりにも広すぎる家に住んでいると、室内外の維持管理を自分で行わなければならないため、老後の体力では難しい場合もあります。
誰もが使いやすいバリアフリーの家が理想の住まいと言えるかもしれませんね。
万一車椅子生活になった場合でも安心です。
また、自家用車がない方にとって、交通の便が悪い場所に住んでいると、日常生活に支障をきたすこともあります。
足腰も若い頃と比べると弱くなってきますので、近所に病院や郵便局、銀行、スーパーマーケット、ドラッグストアなどが揃っていると便利です。
病気になった時に何時間もかけて通院したり、重い荷物を持ち歩いたりするのは骨が折れるものです。
現在住んでいる家が広すぎて持て余してしまう場合、売却して新たに家を探す、二世帯住宅を建てて子どもたち夫婦と一緒に暮らす、また賃貸住宅に住み替えるなどの選択肢があります。
一人暮らしで近くに家族がいない場合、何かあった時に不安です。
介護が必要になる前に老人ホームへ入ろうと考えることもあるでしょう。
老人ホームにはさまざまな種類がありますが、入居者の要介護度や認知症の有無などによって費用も入居条件が異なってきます。
築年数が古い一戸建てに住んでいた場合、修繕箇所がどんどん増えてくるため、修繕費用もかさみます。
鉄筋コンクリート造りのマンションであっても耐用年数は47年、木造住宅であれば22年程度です。
古い家を持ち続けると資産価値や売却相場が下落し、家の状態を保つためにかなりの金額がかかる場合があります。
それならばいっそのこと、今よりも快適に暮らせる新しい家を購入してみるのはいかがでしょうか?
分譲住宅の場合、既にできあがっている物件であれば実際に中を見学できるので、住んでからのイメージもしやすいでしょう。
購入後、入居までの日数もかかりません。
また、注文住宅に比べて費用も抑えられる場合が多いものです。
そんな分譲住宅のデメリットは間取りやデザインを自分好みに変更しづらいことです。
その点注文住宅であれば自分の好きな間取り、デザイン、設備などを採用できますが、土地探しから始めるとなると、かなりの手間と時間がかかってきます。
土地はあるとしても新築完成までに借り住まいするとなると、分譲住宅よりも価格がかさむ傾向にあります。
いずれの場合でも、現在住んでいる土地や家を少しでも高く売却し、資金の足しにしたいものです。
住み替えの成功ポイントは、何より適正価格で査定してくれて信頼できる不動産会社を見つけることです。
売り出してから売却が完了するまで約6か月かかると言われていますので、あらかじめ大まかなスケジュールを掴んでおくとよいでしょう。
分譲マンションの大きなメリットとして、セキュリティがしっかりしている点が上げられます。
また、賃貸マンションと比べて建物の構造がしっかりしていることが多く、騒音などに悩まさる心配もほとんどありません。
室内の設備もグレードの高いものが使われていることが多いようです。
デメリットとしては修繕積立金、管理費を毎月支払う必要があり、駐車場や駐輪場を利用する場合は、さらにその費用が毎月かかってきます。
分譲マンションの修繕積立金とは、建物の壁や屋上、エントランス、駐車場などの共用部分を維持管理するためのもので、大規模修繕を行うときに修繕積立金が不足していると、一時金を徴収されることが珍しくありません。
災害に備えて火災保険や地震保険にも加入するのが一般的です。
一方、賃貸マンションの場合、まとまったお金を工面する必要がないという金銭面での気楽さがあります。
また、修繕を自分でする必要がありませんし、不動産価格が下落しても影響を受けることがないことから、自然災害による資産の目減りもありません。
万が一年収がダウンした場合でも、家賃の安い物件に引っ越して倹約することも可能です。
騒音や隣人トラブルなどの問題が発生しても引っ越せば解決するところは、賃貸の大きなメリットと言えそうです。
年金収入に対して毎月住居にかける費用は25%以内が理想といわれており、その範囲内で、家賃を滞りなく支払っていければ賃貸でも問題ないでしょう。
契約更新料は必要になってきますが、原則家賃を払えば、住宅の老朽化に対する補修・メンテナンス費用を自己負担する必要がありません。
賃貸物件のデメリットとしては、自分の資産にはならないこと、また自分の思った通りにリフォームできない点があげられます。
防音性が低い物件を選んでしまうと騒音に悩まされたり、逆にうるさいとクレームを言われたりするなど、隣人トラブルを招きやすいと考えられます。
一生家賃を払い続けなければならないという精神的な不安が残る場合もあるでしょう。
また、まれに立ち退きを求められたり、家賃が上がったりする可能性もあり、生活が不安定になることも。
年齢を理由に入居を断られる可能性はゼロとはいえませんし、家賃の予算によっては場所や広さ、設備などが制限されることもあります。
中古住宅を購入する大きなメリットは新築に比べて、価格が抑えやすいという点にあります。
比較的築年数が新しい物件であれば大きなリフォームをすることなく、すぐに住み始められますし、実際に家の中を見ておくことで入居後のイメージをしやすいでしょう。
ただし築年数がある程度経っている物件の場合、壁紙や水回りのリフォームが必要になってきたり、耐震性が低かったりする可能性もあるので、事前確認をするようにしてください。
古い物件は購入後、住宅の故障や不具合などのトラブルに見舞われることがあるかもしれません。
せっかく安く購入できたとしても、建材や設備の寿命が短ければ長期的に修繕費用の計画を立てる必要があります。
二世帯住宅とひとくちにいっても、様々なスタイルがあります。
世帯毎に玄関を別々にする完全分離型の二世帯住宅であれば、それぞれの家族のプライバシーを確保できるでしょう。
また、どちらかの世帯が引っ越しなどした場合、賃貸に出すこともできます。
しかし、トイレや浴室などをそれぞれ2つずつ設置しなくてはならないため、費用面で高くつきます。
また、互いに行き来するのに一旦外に出なくてはならないので、コミュニケーションが希薄になりがちです。
玄関のみ共用とし、リビングやトイレなどを別々にする一部共用型の二世帯住宅は、互いのプライバシーを確保でき、不在時には片方の世帯が対応できるというメリットがあります。
ただし1階と2階というように世帯を分けると、騒音が気になってしまうことも。
玄関だけでなくキッチンやトイレ、浴室などの水回りを共有する住宅であれば、予算を大幅に抑えることができ、お互いのコミュケーションを密に取れます。
一方、共用部分が多い二世帯住宅はプライベートの確保が難しく、お互いにストレスを感じることもあるでしょう。
これらのメリット、デメリットを踏まえて、なるべくデメリットを緩和するような間取りを考えるようにしましょう。
ここからは老後の住み替えに失敗しないための3つのポイントを紹介します。
老後になってから、大きな借金を背負うのはリスクがあります。
収入として見込める年金、配偶者の収入、退職金などを考慮して、老後の支出にかかる食費などの生活費、医療費、介護費を計算し、シミュレーションしておきましょう。
できる限り家族への相続や売却が可能な、資産価値の高い物件を選びましょう。
土地に関しては駅に近く利便性の良い場所か、災害リスクの低い土地か、需要の高い地域かどうかを考慮するとよいでしょう。
建物・敷地に関して言えば、間取りや駐車場、庭の広さが自分たち家族に適切かどうかを見極めて決めることをおすすめします。
急激な温度変化によって血圧が変動して起こる「ヒートショック」は老後の不安材料の1つです。
特に、冬場のお風呂や夜間のトイレには危険が潜んでいます。
トイレを寝室近くに配置し、部屋と部屋の温度差をなるべく少なくできる高気密・高断熱の家を選びましょう。
また、車椅子でも楽に入れるトイレや手すりの設置、玄関のスロープ、滑りにくい浴室の床素材など、誰にとってもストレスフリーかつバリアフリー住宅にしておくと快適に生活できます。
健康住宅に住むことで健康な暮らしが実現し、長寿命への安心へとつながっていくでしょう。
定年退職した、子どもが独立して今住んでいる家が広すぎる、築年数が経ってきてリフォームなどの修繕費用が多額にかかるようになってきたなど、
住み替えのタイミングは人それぞれですが、一般的に住み替えを検討するのは50代~60代が多いといわれています。
住み替えするにも体力が必要になってきますので、早めに決断する方がよいでしょう。
・子どもがいない、または子どもに資産を残すことは考えていない
・毎月、公的年金などで一定額の収入がある
・現役の時と住む場所が違っても楽しむことができる
・住宅を所有することにこだわらない
・近い将来老人ホームなど高齢者施設へ入居しようかと考えている
・自営業などで仕事を続けている
・健康状態が思わしくない
・大きな借金がある
・賃貸には少ない4LDK以上の部屋数が必要である
・大型のペットと暮らしたい
以上の項目に少しでも当てはまるものがある方は、老後の住み替えを考えてみてはいかがでしょうか。
新しい人生を切り開くことができそうです。
老後の住み替えを検討して今ある土地を売却したい、新築住宅の購入を考えているという方は一度ぜひ株式会社さくらまでご相談ください。
不動産に関するお問い合わせでしたら、どんなことでも受け付けております。
老後の生活を心配している方への有益なアドバイスも行っております。