さくらブログ
blog
- お役立ちコラム
注文住宅にかかる費用は大きく分けると、
・建てるときにかかる費用
と
・建てたあとにかかってくる費用
のふたつです。
表に分けると以下の通りですが、
| 建てるときにかかる費用 | 建てたあとにかかる費用 |
|
本体工事費用 ・仮設工事費 ・基礎工事費 ・躯体工事費 ・建具工事費 ・内装工事費（壁や天井、床など） ・断熱工事費 ・タイル・左官工事費 ・ガラスサッシ工事費（窓など ・屋根板金工事費 ・外壁工事費 ・防腐・防蟻処理工事費 ・空調工事費 ・電気工事費 ・配管工事費 ・設備品の設置工事費 ・内装仕上げ工事費 |
保険料金 ・火災保険料 ・地震保険料 ・団体信用生命保険料 |
|
土地代 ・坪単価×坪数の費用 ・区画整理費用 ・地盤改良工事費用（付帯工事費になることも） |
住宅ローンの金利
|
|
付帯工事費用 ・外構工事費用（庭・駐車場・塀・門など） ・家具・ファブリック取り付け工事費 ・オプション費用（食洗器・床暖房など） ・解体工事費用 ・地盤改良工事費用（土地代に含まれることも） |
税金 ・都市計画税 ・固定資産税 |
|
諸費用 ・事務手数料、印紙代、保証料 ・家具・ファブリック本体費用 ・登記費用 ・地鎮祭・上棟式費用 ・差し入れ、手土産費用 ・引っ越し代 |
住宅のメンテナンス費用 ・外壁塗装費 ・内装貼り替え費用 ・水回り設備交換費用 ・給湯器交換費用 ・床材貼り替え費用など |
それぞれの費用についての詳細を詳しく紹介します。
建物そのものを建てるためにかかる費用が「本体工事費用」です。
一般的に本体工事費用は注文住宅を建てる際の総費用の70～80％を占めると言われています。
本体工事には仮設や基礎、木工工事から外装や屋根工事、窓やドア、クロスやタイルの貼り付けや取り付け、さらには配線・配管・空調工事なども含まれます。
いちから土地を購入して新築住宅を建てる場合、土地の購入費用が発生します。
この土地費用はエリアによってかなり開きがあるもので、1坪当たり100万円以上かかる都市部もあれば、1坪10万円以下で購入できる地方都市の土地も存在します。
また、同じ地域でも地盤の強さや最寄りの交通機関などによって、土地代は変わってきますので、単純に価格だけを見るのではなく、条件も考慮したうえで決めましょう。
付帯工事とは主に庭や駐車場、塀や門などの外構工事やエアコンなど家電品の取り付け、また照明やカーテン、家具などの取り付け費用も含まれます。
元々建っていた住宅を取り壊して新築する場合、解体工事費用や地盤調査、地盤改良工事に係る費用も付帯工事費用になり、住宅購入総費用の10～20％を占めるのが一般的です。
付帯工事費用の内訳はハウスメーカーによっても異なりますが、本体工事費用と合わせると建築工事費用と呼ばれています。
建物や建物まわりの建築工事以外にかかる費用は「諸費用」とみなされます。
たとえばハウスメーカーや金融機関と契約を結ぶ時にかかる事務手数料や印紙代、保証料、登記費用などが代表的なものです。
また、家具や家電の本体費用や引っ越し代も諸費用に含まれます。
見落としがちなものとして、地鎮祭や上棟式にかかる費用、近隣の方への挨拶に用いる手土産代、大工さんへのご祝儀や差し入れも諸費用の一部です。
諸費用は建築工事費用の5～10％程度が一般的とされていますが、購入する住宅の金額や家具のグレードによって大きく変わってきます。
住宅ローンの対象になりえないものも多いので注意が必要です。
新築住宅を建てる際、火災保険への加入が義務付けられています。
また、地震大国と呼ばれる日本では地震保険に加入する人も珍しくありません。
これらの保険料は補償範囲や支払い方法によっても異なりますが、数十万円発生するのが普通です。
このふたつ以外に多くの人が加入すると言われているのが団体信用生命保険であり、フラット35の団体信用生命保険に加入した場合は初年度に約10万円の保険料が発生します。
保険料を月額換算すると1万円以上発生するのが一般的で、決して軽視できる金額ではありません。
一括で支払うと安くなりますが、分割払いにするとどれくらいの金額になるのか試算してもらい、比較すると良いでしょう。
住宅ローンの金利も立派な住宅購入経費です。
最近は住宅ローンの金利も低下していて、なかには0.5％程度の金利を提示している金融機関もありますが、それでも3,200万円の住宅を購入した場合、返済期間35年で利息は約300万円となります。
これは十分に大きな金額と言えますよね。
新築するエリアによっては土地建物に都市計画税が発生し、基本的に一生支払い続けなければなりません。
固定資産税も毎年発生するものですが基準価格は定期的に見直され、周辺環境の変化によっては税金が上がる可能性があります。
将来子どもが土地を相続したとしても、税金は発生し続けます。
長年住み続けていると建物や住宅内の設備も劣化することになるため、定期的にメンテナンス費用が発生します。
一般的に外壁は10年が塗り替えの目安と言われているので、その時期を目安に少しずつ貯蓄しておきましょう。
10年を経過するとキッチンやトイレ、バスルームなどといった水回り設備にも劣化が目立ちやすくなります。
費用は規模や住環境にも寄りますが、一戸建ての場合は10年で100～200万円程度かかると言われています。
注文住宅の建築を計画している場合、まず予算から決めるという人も多いのではないでしょうか。
ほとんどの人が金融機関に住宅ローンを申し込むことになるかと思いますが、その前に自分で用意できる現金はいくらあるか確認してみましょう。
まずはこれが注文住宅の予算を決めるための第一歩です。
貯蓄額をそのまま住宅購入資金にまわすのではなく、引っ越し代や家具やファブリックの購入費用、また万が一の事態が発生したときの生活予備費や子どもの教育費、また将来のための貯蓄費用を確保したうえで資金を決めましょう。
自己資金が決まったら、次に住宅ローンで借入できそうな金額を試算してみてください。
一般的に年間返済額が年収に占める割合＝年収負担率を25％以下に抑えるのが良しとされています。
仮にボーナス返済額0、金利1.2～1.3％、35年返済とした場合、
・年収400万円
毎月返済額約8.3万円 借入額約2,500～2,800万円
・年収500万円
毎月返済額約10.4万円 借入額約3,200～3,500万円
・年収600万円
毎月返済額約12.5万円 借入額約4,000～4,300万円
・年収800万円
毎月返済額約16.7万円 借入額約5,500～5,800万円
・年収1,000万円
毎月返済額約20.8万円 借入額7,000～7,200万円
が借入額の目安です。
これらの金額を元に購入資金限度額を計算してみてください。
現在支払っている住居費をさほど上げたくないと考えている方は、
今の住居費－ローン返済以外の住居費（税金など）＝毎月の返済額
として決めることができます。
土地の購入や借入資金を計算したうえで、最終的に建物と土地にかけられる予算を割り出すようにしましょう。
前章で紹介したように、購入時にかかる費用と購入後にかかる費用の両方を考慮して、予算を考えるのが失敗しないためのコツです。
2019年に国土交通省が行った住宅市場動向調査によると、注文住宅のみ購入した人の平均的な購入資金は全国で3,235万円でした。
土地とあわせて購入した人の全国平均予算は4,615万円で、そのなかでも東京や大阪、名古屋の三大都市圏は5,085円。
全国平均と比較すると約500万円の開きがあります。
フラット35を展開している住宅金融支援機構が行ったフラット35利用者調査では、年収倍率に関するデータも公表しています。
参考：https://www.jhf.go.jp/files/400353155.pdf
それによると2018年度の注文住宅購入資金の全国平均は世帯年収の6.5倍、土地つき注文住宅となると7.2倍であることがわかりました。
ただし、これはあくまでも平均であり、事情は家庭によって異なるかと思います。
自分達が土地を建てるエリアや年収、貯蓄額や家族構成を考慮して、無理をしない予算計画を立てましょう。
もしも建物にかけられる予算が限られているということであれば建材や設備などを見直す、複数のハウスメーカーから相見積を取る、オプション工事は住み始めてから取り入れるなどとして工夫をすることをおすすめします。
一生に一度の買い物である住宅はさまざまなところにこだわって、後悔のないものを選びたいところですね。
それが自由の利く注文住宅であれば、なおさらその気持ちも強いでしょう。
しかし、予算が限られているにも関わらず、あれもこれもと費用をつぎ込みすぎてしまうと、毎月の返済額が苦しくなったり、そもそも金融機関から住宅ローンが下りないということも。
そのようなことがないように、ハウスメーカーや金融機関に申し込みを行う前には住宅の予算計画をじっくりと立てることが大切です。
「そうは言っても初めて家を建てるから、実際にかかる費用のイメージがつかない…」という方は、信頼できるハウスメーカーに相談してみてはいかがでしょうか。
自己資金や年収をもとに無理のない返済プランを考えてくれるはずです。
株式会社さくらでは豊富な事例をもとに、最適な住宅プランを提案しています。
北陸地方を中心にモデルルームも展開しておりますので、気になる方はぜひ一度足をお運びくださいませ。
ホームページでは予約受付を行っております。
